Twitterが公認製品プログラムを開始 – つぶやきプラットフォームとしての再始動

20151124_twitter_002

トーチライトです。

今日、Twitter社が、自社製品のAPIを利用するサードパーティーツールに関して、公認製品プログラムを開始しました

まず、下記の12社が認定製品を提供するパートナーとして紹介されています。

Attensity、Crimson Hexagon、Dataminr、DataSift、ExactTarget、Gnip、HootSuite、Mass Relevance、Radian6、SocialFlow、Sprinklr、Topsy

HootSuite Japanからは早速コメントが出ています。

パートナーにはカテゴリごとにバッヂが割り振られ、「エンゲージメント」「分析」「データの再販」の3つのカテゴリにわかれています。

これはなんとなくFacebookの提供しているPMD( Preferred Marketing Developer Program )の認定を想起させますが、しかしながら、PMDは代理店も含め第三者ツールに限らないところが異なっています。

Twitterをめぐるサードパーティ製ツールのさまざまな動き

ご存知のように、Twitterはさまざまなサードパーティ製ツールにAPIを開放することで魅力を高めてきました。しかしながら、ビジネスとして直接的なマネタイズに乗り出すとき、その方針がかわりつるあることも、さまざまなリソースで指摘されています。

ネットユーザー発言の記録装置としてのツイッター

今回パートナーに選ばれた企業は、Tittterの全ツイートにアクセスできる「Firehose」へのアクセス権を契約しているケースが多く、この「全公開ツイートのリアルタイムデータ」の活用事例として見ることもできるでしょう。ある世界的なサービスのつぶやきを解析し、新たな知見を見出すことは、高度な分析技術と高いデータ処理能力がなければなかなか成し難いことでしょう。また異なった取り組みではありますが、下記に東工大の奥村研のデータマイニングに関する現状分析がありますので、参考にしてみてください。

データの集合を「知恵」に変えていくことへの期待

Twitterは匿名性も高めで、ソーシャルグラフというよりはインタレストグラフでつながる側面も高いメディア。収録されるコンテンツの関係上、Facebookやmixiのような「友人・知人・友達のコミュニケーション」から取れるログと違い、発言内部もやや外向きのものになっていることが期待できます。

こういったツールの活用が進むことで「5年前、10年前、どんなことが流行って、話されていたか」を知ることができるようになり、そしてそれを分析することにより近い未来のトレンドの予測ができ、それがある程度正確なものになっていくようになると、Twitterのビジネス活用といったものが本格的に進むことになるのかもしれません。