GIGYAを通じて匿名のリードを登録ユーザーとして関連付ける

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Gigyaでは、様々なタッチポイントでブランドが匿名な訪問者をより深く、IDベースで理解できるようにユーザーがサイト上で登録する際に、既存のCookieデータを既知のユーザーとリンクする機能を提供しています。

様々なウェブプロパティでCookieを使用することで、ブランドは大量の匿名ユーザーデータを蓄積しています。このデータからサイト訪問者の一定の行動傾向を窺い知ることはできますが、その行動の引き金となった興味や個性を明らかにすることはできません。ユーザーは複数のデバイスを共有、接続するため、一つのデバイスに特化したデータは、ますます信頼性が低下しています。

ユーザーが、Gigyaの「サービスとしての登録(RAAS)」、もしくはソーシャルログインでサイトやアプリに登録した場合、GigyaはDMPとの連携またはMarketoやAdobeAudienceManagerのような自動ツールを通じて、既存のサイトデータをこのユーザーのIDにマッチングさせることができます。登録時に収集される全てのファーストパーティデータが、複数デバイス上で事前に収集された匿名データと結びつけられ、単一の認証済みアイデンティティに紐付けされます。

その仕組みDMPは、デバイスのCookieを基にユーザーのIDを作成し、ユーザーのブラウジング傾向に関するデータをこれらのIDに紐付けます。ユーザーが登録を行うと、サイトは、認証が完了したこのユーザーのサイトIDをGigyaからDMPに送信し、この既知のユーザーが、DMPがこのユーザーついて有する匿名IDおよびデータと同期されます。さらに、このユーザーのアイデンティティデータはGIGYAからDMPに直接渡すことができ、サイトIDのマッチングに基づいて正しいユーザーに紐付けられます。

一部のDMPでは、確率的マッチングを使用してデバイス横断的にユーザーを追跡するため、Gigyaは、ユーザーが一度ログインするだけで、それらデバイス間で確定的にユーザーを特定できます。しかし多くの場合、同一ユーザーであっても、各デバイス上のCookieは独立のものとして取り扱われます。その場合、ユーザーが一つのデバイスで認証を行うと、そのデバイス上のCookieが既知のユーザーIDと紐付けされます。そのユーザーがさらに別のデバイスでログインすると、そのデバイスのCookieが同一のユーザーIDに紐付けされることになります。

GIGYAでは現在、当社IDXプログラムによる以下のパートナー様とのデータ統合を通して、データマッチング機能を提供しています。

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匿名リードを登録ユーザーと関連付けるのは簡単で、お使いのDMPもしくはマーケティング自動化ツールからサイトのHTMLに、単一のリード追跡コードを追加するだけです。詳細な仕組みはベンダーによって異なりますが、ある個人が貴社サイトにログインした時点で、今まで匿名だったリードの情報とユーザーが同期されます。

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利点

サイト訪問者を特定し、登録前のユーザーデータを既知のユーザー記録にマッピングすることにより、ブランドはユーザーについて更に深く、より完全に理解でき、ユーザーエクスペリエンスや関係性の向上が可能となります。

• ユーザーをもっと知る

ブラウジングの傾向や行動だけで満足してはいけません。Gigyaのソーシャルログインにより、ユーザーの興味や行動を含む識別データにアクセスすることができ、RaaSによるデータの収集方法をカスタマイズし、プログレッシブ・プロァイリングを通して時間の経過とともにより深くユーザーのことを理解することができます。

• シングルカスタマービューの実現

全てのユーザー行動をデバイス横断的に紐付けし、シングルカスタマービューを実現します。Gigyaのプロフィール管理データベースにより、あらゆる種類の顧客データを手軽に収集・整理・分割・調整し、より完全で実用的なユーザープロフィールを作成できます。

• 顧客の体験をパーソナライズ

名前を使用した挨拶メッセージの表示やおすすめの製品の紹介など、ユーザーが誰かを理解することでパーソナライズのチャンスは広がります。GigyaのIDXプログラムによる50種類以上のデータソースとの直接データ統合を活用して、チャネル横断的に点を線で結ぶことにより、密着型のカスタマージャーニーを作り出しましょう。

ビジネスで Customer Identity Management が必要とされる理由

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増加しつつあるチャネルやデバイス全体で顧客は、ますますパーソナル毎の個別なユーザー経験を期待するようになっています。

しかし、上記のようなレベルの関連性を実現させることは容易ではありません。有意義な顧客との関係確立とマーケティングROIの測定に必要な情報を得る上での一般的な障害が3つあるのです。

データベースは、データ主導マーケティングのために設計されてない

レガシーなデータベースは、今日の消費者のデータ量と多様性を管理するため、特に分析・クエリやセグメント化を簡単に行うために構築されてはいません。また、詳細なプロフィールデータを即座に使用するためにマーケティングやサービスのシステムと連携する能力はありません。

サードパーティーデータへの依存

複数のソースを用いて情報をつなぎ合わせると、サードパーティーデータは、不正確で不完全な顧客の分析を生んでしまうことがよくあり、これが関連性の無い顧客経験につながります。しかも、このデータはユーザーの許可なしに収集・売買されることがよくあります。

多様なチャネルとデバイスからの顧客を理解することは困難

従来のサードパーティークッキーでは、デバイス固有のブラウザ履歴からの断片的な情報しかえられず、その情報が既知のユーザーのものかどうかは分らないため、顧客が誰であるかはほとんど分りません。データは、多様なチャネルから収集されるため、組織全体のサイロに留まってしまいます。

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CUSTOMER IDENTITY MANAGEMENT

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企業が多様なデバイスからの顧客を登録・識別し、豊富な顧客プロフィールに集約して、サードパーティーのマーケティングとサービスのプラットフォームに統合することを可能にする一連のテクノロジー

顧客のアイデンティティは、現代のマーケティングの中核にあります。

ユーザーがサイトやアプリに登録してログインする際に、自己認識し、自己についてのありのままを伝える個人情報を共有します。このデータから、収益と顧客関係を成長させる、関連性のあるユーザー経験を構築するための豊かな洞察が得られます。

Customer Identity Management は、登録数を伸ばし、パーミッションによる顧客データを管理し、多様なチャネルやデバイスでのカスタマージャーニー改善に向けてそのデータを活用するための必要なツールを提供します。

顧客を知る

登録およびオンサイトエンゲージメントを通して顧客から直接収集される、ファーストパーティー、パーミッションによるアイデンティティおよび行動データからオーディエンスを真に理解

単一のカスタマービューを取得

多様なチャネルやデバイスから顧客が企業ブランドとつながりを持つ時に顧客を認知し、全ての活動を個々のプロフィールに戻して位置づけ、チャネルをまたぐ首尾一貫したジャーニーの作成を開始

データを結果に変える

データを簡単に分析、セグメント化、エクスポートし、よりパーソナライズされた経験を得て顧客に到達 。ROIの測定を容易にするマーケティングアプリケーションをまたいだ単一の情報源を維持

アイデンティティは、マーケティングが目指すものであり、GIGYA は、ユーザーを理解し、彼らに到達する方法の最先端を行っています。

ライアン・セギールデジタルコミュニケーション・マネージャー Dannon 社

詳細について知る

Customer Identity Management の詳細にご興味がありますか?
今すぐhttp://www.torchlight.co.jp/gigya.htmlをご覧になるか、http://www.torchlight.co.jp/contact.htmlよりご連絡ください。

Medialaanは、GigyaのCustomer Identity Management Platform で広告収益が増加しました。

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Gigyaの Customer Identity Management Platform は、スポンサーと視聴者との関係改善につながり、当社に競争力がつきました。


ワウター・メルテンニューメディア・アーキテクト、Medialaan社

【 Medialaan社について 】

Medialaan社は、4つのラジオ局と7つのテレビチャンネルを持つベルギーの大手メディア・エンタテイメント企業です。

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フランドル地域初のテレビ局であり最大のテレビ局であるVTMを設立し、人気番組「So You Think You Can Dance(ダンスオーディション番組)」及び「The Voice(音楽オーディション番組)」等の放送をしています。

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【 課題 】

Medialaan社は、現在勢いのある動画ストリーミング配信サービスとの競争の激化に対処するために、主要サイト「VTM.be」の広告サービスを増やすことで、広告主のための付加価値を作り出すことを検討しました。
また、Medialaan社のニューメディア・アーキテクトであるワウター・メルテン氏は以下のように述べています。
「当社にはより多くのユーザーを獲得し継続的に利用してもらう方法や、マルチデバイスからサイトのコンテンツを利用するユーザーのアイデンティティ(デモグラフィックや趣味嗜好)やユーザーの行動を理解する方法が必要でした。」

【 解決案 】

Medialaan社は、GigyaのRegistration-as-a-Service(RaaS)及びソーシャルログインを利用し、ユーザー登録完了後に、長時間の動画コンテンツを視聴させることができます。
さらに既存ユーザーには、従来のユーザー名とパスワードによるログイン、もしくはFacebookアカウントを使用したログイン(ソーシャルログイン)のどちらかを選択させます。

ソーシャルログインによりサイトへのログインが容易になるだけでなく、デモグラフィック情報や趣味嗜好などのユーザーアイデンティティデータへのアクセスが可能になり、またログイン中のユーザーが、複数のデバイスからアクセスしサイト上でコンテンツを利用をした場合でも、アイデンティティデータや行動データは、同一ユーザーとしてGigyaのプロフィール・マネジメント・データベース「アイデンティティ・ストレージ」内へ保存されます。

これら全てのデータは、Gigyaのカスタマー・インサイトを使う事により、簡単にユーザーデータの閲覧及びセグメント化ができ、それらのデータは多様なチャネルやキャンペーンで利用できるので、Medialaan社が既に利用しているマーケティングツールへ直接エクスポートする連携も可能です。

【 利点 】

上記解決案を行う事で以下の利点が得られます。

ソーシャルログインで取得した情報を基に、ユーザーのアイデンティティを包括的に理解することにより、正確なリーチおよび望ましいセグメントへと変換された詳細なインサイトをスポンサーへ提供することができます。このユーザー理解を用いて、Medialaan社のウェブシステムに最適化する事で15%の収益増加が見込まれます。

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特定の動画を視聴する主なユーザーをセグメント化したのち、Medialaan社はユーザーの性別、年齢層、Facebook上の「いいね!」やその他の情報を基にし、各シリーズのコンテンツを作り上げます。放送局側も次の視聴に関するオンライン上のレコメンドを提供する際に、ユーザーの視聴傾向や動向を利用する事ができます。

Gigyaのアイデンティティ・ストレージにて、セグメントされたユーザーをEメールサービスプロバイダーに直接エクスポートすることにより、ユーザーの趣味嗜好と最近の視聴履歴を基にし、各セグメント用にカスタマイズされたコンテンツのレコメンドを送信することができます。
さらに、メールの効果的な利用方法として、ユーザーが『The Voice』の視聴を一時停止し、VTM.beのページを閉じたとしても、視聴を再開してエピソードを観終えるように促すメールをユーザーに送る事ができます。

【 結果 】

実際に、Gigyaの「RaaS」及び「ソーシャルログイン」を導入したことにより、ユーザーがソーシャルログインを使い、さらにマルチデバイスでのアクセスやコンテンツを視聴しやすくすることで、新規登録者数が期待値の200%を上回り、訪問者の30%がログインするようになった為、課題であった新規ユーザー獲得と継続利用が大きく改善されました。
その結果を受け、メルテン氏は以下のように述べています。
「今後はGigyaのプラットフォームを当社のウェブシステム全体に本格展開し、匿名の訪問者を、顔の見えるアクティブユーザーに変えることで、広告収益の15%増加を期待しています。」

ソーシャルログインで広告効果(CVR)が106%向上!

 

皆様こんにちは。
本日は、まず以下の広告キャンペーン(Facebook広告キャンペーン)の実績をご紹介致します。

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これは、カナダのオリンピック委員会(Canadian Olympic Committee 以下、COC)が今年のソチ五輪期間中に実施した、ファン(COC公式Webサイトの会員)獲得のためのFacebook広告キャンペーンの成果です。
採用したFacebook広告の種類は、Facebook上のキー情報(ID、Emailアドレス、電話番号)でターゲティングができる「データ・カスタムオーディエンス」です。

ターゲティングの精度が高く効果的なリーチを可能にするデータ・カスタムオーディエンスですが、そのオーディエンス情報を如何に生成するかがその効果を左右すると言えます。
COCでは、公式Webサイトに設置したソーシャルログインを活用して、(会員化したい)ターゲットのオーディエンス情報を上手く生成し、このような素晴らしい広告効果を実現しました。

本日は、ソーシャルログインがどのように貢献したのか少し研究してみたいと思います。

 

◆ソーシャルログインによる認証活性化

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上記のように、COCの公式Webサイトではソーシャルログインが設置されており、ユーザーはFacebookを始めとしたSNSアカウントでログインすることが可能になっています。

前回のエントリーでもご紹介した通り、その利便性からソーシャルログインを利用するユーザーが増えており、結果として、ログイン認証済の状態にある利用ユーザの割合(ログインアクティブ率)が向上します。
(GIGYAサービスの実績では、ログインアクティブ率が86%を記録しているケースもございます!)

 

◆高いログインアクティブ率の効果(精度の高い1st-Partyデータ取得)

ログインして利用してくれるユーザーが多いということは、「誰?」が特定されたユーザーが多いということになります。
つまり、オーディエンスに関する精度の高い1st-Partyデータ(自社所有データ)を豊富に取得できるということです。

例えばFacebookでソーシャルログインしてくれたユーザーについては、簡単に整理すると以下のような情報(オーディエンスデータ)が判明していることになります。

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  • ①会員プロフィール : ログインしてくれているのでプロフィール情報が判別できる。
  • ②Facebookプロフィール : Facebook上のプロフィール情報。(※Facebook上でターゲティングするためのIDやEmailアドレスが取得できる。実はここが重要なポイント!
  • ③Behavior(行動)データ : 会員がCOCのWebサイト上で起こしたアクティビティに関する情報。

(※「③Behavior(行動)データ」については、GoogleのUniversal Analyticsでもユーザーを特定できるIDを付与したトラッキングが可能となる等、身元判明(ログイン)済ユーザーの行動解析ができる機会も増えています。こちらも、また別途ご紹介したいと思います。)

2014102104COCではソーシャルログインによりログインアクティブ率が向上したことで、多くのWebサイト会員に関してこれらのオーディエンスデータを獲得することができました。

これらのデータを分析しながら、COC(のWebサイト)にとってアクティブな(ロイヤリティの高い)ユーザーセグメントを定義し抽出する訳です。(しかも、Facebook上のID付きで!)

 

 

 

 

◆Look-Alike(類似)オーディエンスの活用

ところで、自社Webサイトの会員を新たに獲得したい場合、できれば会員登録後もアクティブなロイヤリティの高い会員を獲得したいですね。
もし既にいる会員群の分析ができているなら、その中で特にアクティブな優良会員と性質の似ている潜在ユーザーに訴求すれば、会員獲得キャンペーンの効果(会員登録してくれる確率や会員登録後もアクティブに利用してくれる割合)に期待ができます。

実は、Facebookの広告キャンペーンで、このような類似ユーザへのリーチ(オーディエンス拡張)を可能にするLook-Alike(類似)オーディエンスという機能があります。
冒頭でご説明したデータ・カスタムオーディエンスのオプションに当たるもので、COCも実はこのオプションを活用して、会員獲得キャンペーンを実施しました。

具体的に説明すると、

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COC側で抽出したアクティブユーザーセグメント(上図左)内の各ユーザーデータには、各ユーザーのFacebook上のIDが含まれています。(Facebookのソーシャルログインにより取得可能。)このIDにより、セグメントに一致するFacebook上のユーザー群(上図右の①)を特定することができます。
ここからがLook-Alikeオーディエンスの出番で、このユーザー群に類似するFacebook上のユーザー群(上図右の②)をFacebookが抽出してくれます。(Facebook上のデモグラフィック情報や趣味・関心(いいね!等)の類似性を元に抽出してくれます。)

この機能を活用し、COCでは上図右の②のユーザー群(ターゲット)に対して、COC公式サイトでの会員登録を促す広告クリエイティブを出すというキャンペーンを実施しました。

「特に優良な既存会員に近い」ターゲットを選定してリーチするという手段により、よりコンバージョン(会員登録)が期待できるターゲットに絞って効率的に広告を配信する事ができ、冒頭にご紹介したような高いキャンペーン効果を実現することができた訳です。

 

◆まとめ

最後に、今回のCOCが実施した広告キャンペーンにおけるソーシャルログインの貢献ポイントを纏めますと、

  • ログインアクティブ率を向上することで、By Name(身元特定済)の高精度なオーディエンスデータを生成。
  • Facebook上でターゲティングするためのキー情報(ID、Emailアドレス)の取得。

Facebook広告機能の進化により、ソーシャルログイン導入後の活用方法が更に増えていくことが今後も期待できそうですね。
ソーシャルログインに関する詳しい情報は、こちらよりお願いいたします。

ソーシャルログインは便利!〜GIGYAによる意識調査結果

 

ソーシャルログイン」を導入済み、あるいは導入をご検討中の皆様に朗報です。

本日は、ソーシャル化プラットフォームのグローバルスタンダードであるGIGYA社が2014年7月に実施したユーザー意識調査(米国在住の男女2000人(18~55歳)を対象)より、興味深いデータや、ユーザーの「利便性」や「自身のデータ提供」に対する意識傾向をご紹介致します。

 

◆高いソーシャルログイン利用率

まずはソーシャルログインの利用状況についての調査結果です。

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77%のユーザーが「ソーシャルログインの利用経験有り」と回答しており、前回調査(2012年)から45%上昇しています。
更に、66%のユーザーが「常に or 頻繁に利用」と回答しており、こちらも前回調査の35%から上昇しています。

いずれも、ソーシャルログインの利用率が順調に伸び続けていることが伺えます。

 

◆利便性に対する強い志向

こちらは、ソーシャルログインを利用する理由についての調査結果です。

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ソーシャルログインの利用理由としては「登録作業の簡略化」、「別途ログインID/PWを覚える必要がない」が半数以上を占めています。
また、半数以上のユーザーがモバイルデバイス利用時にはソーシャルログインを利用したいと回答しています。

ソーシャルログインの高い利用率の背景には、ユーザーの利便性に対する強い志向(特にモバイルデバイス利用時)が伺えます。

 

◆会員登録時にユーザーが求めるもの

最後に、「どんな場合に会員登録(企業やブランドに自身のデータを提供)していいと思うか?」というアンケートの回答結果です。

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提供データの保護の観点、アカウンタビリティ(データの利用用途や妥当性)の観点が回答の上位を占めています。

 

◆まとめ

会員登録やログインといった「認証」をユーザーに実行してもらう上で、「利便性」というのは1つの大きな判断軸となっており(特にモバイルデバイスユーザの増加を考慮すると)、ソーシャルログインはこの基準をクリアできる有効な手段として高い可能性を有していることが分かりますね。
一方で、会員登録時に要求するデータに対しての透明性の確保(利用用途、提供されるベネフィット、等の明確化)も求められており、どんなデータを要求し、それをどのようにユーザーのベネフィットとして還元するのか?そういったポリシー面でのアプローチもしっかり検討する必要があると言えます。

最終的な目標は「企業やブランドに対する信頼の獲得」。そのためには、利便性の提供とポリシーの明確化の両面からアプローチし、地道にユーザーに対してベネフィット(快適なユーザーエクスペリエンス)を提供し続けていくことが大切ですね。

少しでも皆様のご検討にお役に立てば幸いです。
ソーシャルログインに関する詳しい情報は、こちらよりお願いいたします。

クロスチャネルコマースの現状とマーケティング手法へ与える影響。(インフォグラフィック)

 

モバイルデバイスやソーシャルメディアの種類が増えたことにより、「クロスチャネルコマース」や「クロスチャネルトラッキング」などの課題がここ数年間で増加傾向にあります。しかし、そのことによりマーケティング手法へどのような影響を与えているのでしょうか。

 

クロスチャネルコマース行動

【メディア企業様必見!】GIGYA導入によるROIは163% 広告収益は50%増 – Forrester Research社による分析

 

皆様こんにちは。

本日は、まず以下の数値をご紹介したいと思います。

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ROI163%NPV(Net Present Value:正味現在価値)が約$1.2 million

これは、米国の独立系アナリスト・ファームのForrester Research社(以下、FR社)が算出した、オウンドメディアソーシャル化プラットフォームのグローバルスタンダード:GIGYAの導入価値(導入効果)になります。
実際にGIGYAサービスを導入しているあるメディア企業2社での導入後実績インタビューを元に算出したもので、かなり信頼性の高いデータと言えます。

どのような効果があったのか?どのような分析を行ったのか?
FR社が分析レポートを作成致しました。詳細はこちらの原文をご参照頂きたいのですが、本エントリーでもこのレポートの要約(ダイジェスト)版をご紹介したいと思います。
是非ご覧頂ければ幸いです!

◆要約(ダイジェスト) 目次

  • 調査・分析手法の説明
  • インタビュー対象企業の説明
  • インタビュー結果(GIGYA導入により得られた効果(会員や広告収入の増加等))
  • BENEFIT(収益)分析の内容・結果
  • COST(コスト)分析の内容・結果
  • Financial Summary(分析したBENEFIT、COSTを基にROI算出)

◆調査・分析方法

  • GIGYA社から紹介された、GIGYAサービスを導入し活用しているメディア企業2社に対し、FR社が導入後の実績(WEBサイトの指標やコストの変化等)についてインタビューを実施。
    公平性、信頼性を期すために、インタビューにGIGYA社は一切関与していません。
  • インタビューから得られた情報を元に、FR社はTotal Economic Impact(以下、TEI)というフレームワークを用いて、この2社を1つの代表モデル企業に仕立て、GIGYAサービス導入によるビジネス上のメリット(具体的な収益)やコストを分析し算出しています。
    尚、このフレームワークは、投資判断に影響を与える要素(コスト、利益、リスク等)を特定することを目的としています。
  • 調査や分析に当り、GIGYA社はレビューやフィードバックを提供はしていますが、調査や分析の主体はあくまでFR社であり、FR社の見解と相違するものがあればFR社のものを正として扱います。
    (GIGYA社が調査や分析に恣意的な影響を与えないよう徹底されています。)

◆インタビュー対象企業

調査・分析に際し、FR社は実在する以下のメディア企業2社(共に2013年よりGIGYAサービスを利用)に対してインタビューを実施しています。
(残念ながら名前は公表されておりません。)

○A社(スポーツ系メディア運営企業)

  • イベント情報、特集記事、ユーザ参加型コンテンツ(コメント投稿等)、動画(ストリーム配信)等を提供するWebサイトを運営。その他にもスポーツ関連グッズのEコマースも展開。

○B社(地方紙運営企業)

  • ニュース記事やユーザ参加型コンテンツ(コメント投稿等)を提供するWebサイトを運営。会員機能(無料、有料)も有している。また紙媒体の定期購読申込みもWebサイトでプロモーションしている。

◆インタビュー結果

上記2社へのインタビューより、以下の情報を得ています。

○導入背景

共に、Social Login等のソーシャルとの連携機能を独自に実装していたが、以下の課題や改善要望事項を抱えていた。

  • 会員登録数が伸びない。また、複数のメディア(Webサイト)を運営しているが、シングル・サインオンの機能が提供できておらず、ユーザは各々のメディアに個別にログインする必要があり利便性が低い。
  • Social Interaction(ユーザによるコンテンツのシェアやコメント投稿)の活性化。
  • オンライン広告販売の収益向上。
  • メディアの運営コスト(マネジメントコスト)の削減。特に、複数メディアを運営しているために、ソーシャル側の仕様変更に度に同様のアップデート作業を各メディアに実施する必要があり、効率が悪い。
  • 定期購読申込み、有料会員登録、グッズ販売等を増加させ収益向上を図りたい。

○導入内容

上記の課題解決や要望実現を目的にGIGYAサービスの導入を決定。
2012年の終盤から導入に着手し、2013年の初旬には導入を完了。(従って、現時点で約1年間サービスを活用中。)
GIGYAサービスの以下の機能をメディアに実装。

  • Social Login
    Facebook、Google+、Twitter、Microsoftアカウントでの会員登録、ログインを提供。(Social Loginを利用しない)独自の会員登録、ログインもサポート。
  • Single Sign-On
    複数メディアを横断したSocial Loginを提供。
  • Identity Storage
    ソーシャルデータ(ソーシャル上のプロフィールやインタレスト・グラフ等)の管理に最適化されたデータベースをユーザDBとして活用。
  • Social Plugins
    Share(コンテンツのシェア)、Comment(コメント投稿)機能を実装。

○導入効果

導入後1年で以下の効果を獲得。

  • 会員登録が300%増加
    Social Login、Single Sign-Onにより、会員登録やログインの利便性が向上したことが奏功。
    また、Social Loginにより取得できたインタレスト情報を元に、イベント情報のレコメンドなどパーソナライズコンテンツを提供することで、ユーザが会員登録やログインのメリットを認知したことも大きな要因。
  • コメント投稿数が600%増加
    GIGYAのComment機能ではコメント投稿にログインが前提となっており(※オプションによりゲスト投稿も可能です)、ログインユーザ数の増加に伴いコメント投稿アクションも活性化。
  • 滞在時間、訪問毎のページ閲覧数が各々25%、40%増加
    Share機能やComment機能によるユーザインタラクションの活性化が奏功していることは確かであるが、モバイルデバイスからのアクセス増も寄与している。(Social Loginによりモバイルデバイス上での操作性が向上したことが要因と考えられる。)
  • 有料会員登録数および有料会員収益が増加
    会員登録(無料)そのものが増加したことにより、有料会員サービス(限定コンテンツへのアクセス等の特典)に対する認知が向上。モバイルデバイスでもメリットが享受できるため、全般的に有料会員登録が増加したと考えられる。
  • 広告収益が50%増加
    会員数の増加、滞在時間や消費PVの増加、またこれらの統計データをGIGYA機能経由で簡単に取得でき広告主への提案に活用できるため、広告商品の価値訴求が容易になり結果として広告収益の増加に貢献。
  • 新たなスポンサーシップ契約の獲得
    トラフィックの高いページでプロモーションできるような特集イベントを定期的に企画することで、広告主との新たなスポンサーシップ契約を獲得することができ、新たな収益の獲得に成功。
    会員ユーザが増加したことで、想定リーチだけでなく想定オーディエンスも精度高く見積もることができ、広告主への提案の際に奏功。
  • Eコマースの売上増加
    会員数が増加したことで、会員データ(Social Loginの場合はソーシャルデータ)を活用することでより関連性の高いレコメンドを実現。
    また、Social Interaction(シェアやコメント投稿)の増加によりグッズコンテンツの露出が増え、結果として多くのユーザが来訪。
    他のプロモーション活動も実施したため、どの程度GIGYAサービスの実装が貢献したかの特定は難しいが、ある程度寄与したことは確かと言える。

◆BENEFIT(収益)分析

上記のインタビュー結果とTEIフレームワークを元に、FR社にてBENEFIT分析を実施。
分析の結果、以下のようなGIGYAサービス導入による収益(1年目は実績ベース、および2・3年目は想定ベース)を算出しています。

○コスト削減による収益

GIGYAサービス導入前にかかっていた運用コスト(人件費、インフラ費)、導入後の運用コスト(サービスのライセンス費、人件費や運用業務の効率割合等を考慮)とを比較し、以下のように算出しています。

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○有料会員増加による収益

過去の実績を元にメディアへの来訪者=>アクティブユーザ=>会員=>有料会員の各々のCVRを想定し、有料会員数の推移を算出。これに会員費を乗じたものにマージンやリスク調整を施して以下のように算出しています。

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○広告取引やスポンサー契約の増加による収益

広告取引におけるGIGYAサービスの貢献度割合(50%想定)、取引全体の成長率、マージン、リスク調整等を加味して以下のように算出しています。

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○Eコマース売上増加やその他間接的要因による収益

GIGYAサービスの想定貢献度、マージン、リスク調整等を加味して以下のように算出しています。

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◆COST(コスト)分析

上記のインタビュー結果とTEIフレームワークを元に、FR社にてCOST分析を実施。
分析の結果、以下のようなGIGYAサービス導入・活用に伴うコスト(1年目は実績ベース、および2・3年目は想定ベース)を算出しています。

○ライセンスコスト

GIGYAサービス利用に伴うライセンスコストを以下のように算出しています。
(※ライセンス費は、お客様の利用内容や状況により変わります。)

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○ランニングコスト

GIGYAサービス運用に伴うコスト(主に人件費、リスク調整を加味)を以下のように算出しています。

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○導入コスト

GIGYAサービス導入に伴うコスト(実際の導入リードタイム、人件費、トレーニング費等を加味)を以下のように算出しています。

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◆Financial Summary

分析したBENEFIT(収益)、COST(コスト)を基に、以下のようにキャッシュフロー、ROIを算出しています。

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本件に関するお問合せなど、こちらよりお気軽にご連絡くださいませ。

ソーシャルログインに関する詳しい情報は、こちらよりお願いいたします。

『オウンドメディアのソーシャル化』の意義を考える(ビジネスゴールに向かうためのアクションまで見据えて)

 

皆様こんにちは。

「オウンドメディアのソーシャル化」。最近では関連するセミナーも増え、だいぶ馴染みのあるキーワードになってきた感がありますね。
本日は、オウンドメディアをソーシャル化する目的を改めて考え、ソーシャル化プラットフォームのスタンダード:GIGYAの、視点を変えた活用方法にも少し触れてみたいと思います。

◆オウンドメディアのソーシャル化とは

オウンドメディアのソーシャル化とは、「ソーシャルメディアと連携することでオウンドメディア上でソーシャルなユーザ体験を提供する」ことです。
「ソーシャルなユーザ体験」、つまり友人等の親しい人に簡単に情報を共有したり、他人の近況アップデートを楽しんだり、ソーシャルメディア上で享受できるような体験をオウンドメディアでも提供することです。

しかし、そもそもなぜオウンドメディアをソーシャル化する必要があるのでしょうか?

◆企業がオウンドメディアのソーシャル化に取り組む理由、目的

理由や目的については、アライドアーキテクツ社の下記のブログにて説明されています。

「オウンドメディアのソーシャル化」のために考えておくべき3つのこと

非常に的確に説明されています。簡単に要約すると、

  • ソーシャルメディアにより、サーチメディア(Google等)だけではこれまでリーチできなかった、顕在化したニーズを持たないユーザとの接点を持つ事ができる。
  • このようなユーザと継続的なコミュニケーションを通して、徐々にニーズを喚起・顕在化することができる。
  • 一方、ソーシャルメディアを活用したマーケティングでは、ビジネスゴールの実現という意味で「収益化」という課題も生みだしている。
  • ユーザー人気の盛衰の速さや相次ぐ仕様変更など、プラットフォームとしてのソーシャルメディアに依存するリスクへの懸念も大きく、企業のマーケティング活動が制限される危険もある。

上記のような理由により、自社のコントロールが効くオウンドメディアをソーシャル化することにより、ユーザとの長期的な関係性を主体的に構築していくことの重要性が高まっている。
こういった背景が、企業がオウンドメディアのソーシャル化に取り組む理由や目的となっているように思います。

◆ソーシャル化を施してビジネスゴールに向かうためには?

先にご紹介させて頂いたブログにて、特に印象に残っているのが「ビジネスゴールの実現」というキーワードです。

  • そもそもオウンドメディアがユーザ視点での情報発信メディアとして機能しているか?
  • その上で、ユーザが利便性や共感を感じることができるようなユーザエクスペリエンスを実装、実現できているか?

このような、ソーシャル化の基本ステップをクリアした上で、ソーシャル化をビジネスゴールの観点で更に意義のあるものにしていくにはどうすればよいか?もともと目的があって「ソーシャル化」という手段を選択する訳ですから、ゴールを意識することは当然ですよね。

では、ソーシャル化を施した上で、ゴールに向けて何をするべきか?
本日は、ソーシャル化の目的の1つ:「ユーザとの長期的な関係性の構築」に着目し、ビジネスゴールに向かう具体的な戦術を、B2Bマーケティングのある手法をヒントに考えてみたいと思います。

◆「リードスコアリング」という考え方

リードスコアリングは、B2Bマーケティングでよく耳にするリードナーチャリング(見込みクライアントの醸成)の手法の1つです。

セミナーや展示会、あるいはウェブサイト経由で獲得したリード(見込みクライアント)情報を、リードの属性(会社情報、担当者情報、等)や行動履歴(説明会に出席した、資料をダウンロードした、等)を元にスコアリング(点数化)し、案件確度を可視化することにより、各リードの現状を把握して各々に最適なアプローチを行う。

もともとB2Bの商材は、コモディティ化した商品とは異なり、即断・即決で購入されることはあまり無く、見込みクライアントとのコミュニケーションを通して関係性を構築しながら時間をかけて「購入」というコンバージョンに向かうといったアプローチが必要になります。
こういった背景もあり、B2Bマーケティングではよく「リードナーチャリング」や「リードスコアリング」といった手法が採用される訳です。

ところで、ソーシャル化の目的の1つが「ユーザとの長期的な関係性の構築」であるということを考えると、実はB2Bマーケティングでのこういった考え方や手法は、実はソーシャル化をオウンドメディアに施した上で実践する次のステップとしても有効な戦術と言えます。

本日は、GIGYAのゲーミフィケーション機能をご紹介しながら、この「リードスコアリング」としての活用の可能性を探りたいと思います。

◆GIGYAゲーミフィケーションの基本的な考え方

ゲーミフィケーションとは、簡単に言えば「ユーザエンゲージメントの施策にゲーム要素を取り入れる」という考え方や手法のことです。

オウンドメディアのソーシャル化の具体的観点で言えば、自社サイト上で起こしてくれたアクションに応じて来訪ユーザにポイントを付与したり、ポイントに応じたレベルや称号を設定したり、ポイントと引き換えに限定コンテンツやイベントに招待といったリワードキャンペーンを展開したり。
このように、ユーザに「楽しさ」を提供しながら自社サイトや自社そのものとの関係性を高めていってもらう一連の施策がゲーミフィケーションです。

GIGYAでは主要機能の1つとしてゲーミフィケーションも提供しており、ご利用の際には以下のようなPDCAサイクルで運用頂くことを推奨しております。

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  1. 自社にとって有益な(ユーザに起こしてもらいたい)アクションを選定
  2. 上記を元にリワードプログラム(ポイントやレベル等)を設計
  3. リワード実行
  4. レポートデータ(ユーザのアクション状況等)を元にアクション選定やリワードプログラムを改善

このような運営サイクルは、実はB2Bマーケティングにおける「リードスコアリング」サービスの活用とも非常によく似ています。
スコアリングプログラムを設計・実行し、状況をウォッチしながらより精度の高いスコアリングを実現していく訳です。

GIGYAのゲーミフィケーション機能は非常に汎用的な設計がなされており、WEBサイトやアプリ上のほぼ全てのアクションに対してポイント付与を実行することが可能です。
また、リワードプログラムそのものをユーザの目には触れないバックエンドプログラムとして動かすことも可能ですので、リードスコアリングのためだけに利用することも可能です。

◆ゲーミフィケーション以外の機能も更に活用

上記のゲーミフィケーションでは、ユーザ(リード)の行動履歴に応じたスコアリングを実現していますが、リードスコアリングでは行動履歴以外にもリードの属性に応じたスコアリングも必要になります。

ここで活躍するのがGIGYAの主要機能:ソーシャルログインであり、ソーシャルログインによりユーザ(リード)のソーシャル上のプロフィールやソーシャル・グラフ(人間関係)、インタレスト・グラフ(興味や関心情報)にアクセスすることが可能となります。
(ソーシャルログインについては、こちらもご参照下さい。)

このようなリッチな属性情報を加えることで、スコアリングの精度が更に高まります。

更に、GIGYAサービスでは、これらのリッチなユーザの属性や行動履歴に応じた(ゲーミフィケーションによる)ポイント情報を統合的なユーザDBとして管理する機能や、CRM等のより特化したサービスとの連携も提供しています。

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GIGYAはオウンドメディアのソーシャル化だけに留まらない汎用的なサービスや機能を備えています。
最適なユーザエクスペリエンスを構築することはもちろんですが、更にバックエンドの視点からユーザのエンゲージ度合いを測り、より最適な策を継続して施していく。
そのようなPDCAサイクルも視野に入れることで、活用の効果が更に上がります。

 

今回は、「リードスコアリング」という観点から考察致しましたが、更なる活用方法もこれからどんどんご紹介していきたいと思います。
ソーシャル化を通してビジネスゴールに向かうための方法として、少しでも皆様のご参考になれば幸いです。

本件に関するお問合せなど、こちらよりお気軽にご連絡くださいませ。
ソーシャルログインに関する詳しい情報は、こちらよりお願いいたします。

最近話題の『オムニチャネル戦略』を、Eコマース担当者の視点で考えてみました!

 

最近よく耳にする『オムニチャネル戦略』ですが、本日は少し趣向を変えて、「Eコマース事業の担当者」になりきり、その視点からオムニチャネル戦略を考えてみたいと思います。

◆マルチチャネルとオムニチャネル

オムニチャネルの定義は色々ありますが、簡単に言えば、「実店舗、カタログ通販、インターネット等、あらゆる顧客接点を連携させて販売に繋げる考え方や施策」と表現できると思います。ただ、この視点だと、従来からあった「マルチチャネル戦略」とどう違うのか?という疑問が湧いてきます。

「マルチチャネル」と「オムニチャネル」、複数のチャネル(顧客接点)を管理するという点では同じなのですが、実はチャネルの先の顧客への向き合い方に違いがあります。

image2簡単に言うと、マルチチャネルは、「複数のチャネルを顧客(ターゲット)に合わせて使い分ける」という考え方になります。(例えば、高齢者向けには実店舗で、若年層向けの商品はネットで販売、といったように、ターゲットの適正に合わせてチャネルを使い分けるという考え方。)

 

image3一方、オムニチャネルは、「顧客を中心に複数のチャネルを連携する」という考え方になります。1人1人の顧客にフォーカスし、認知⇒検討⇒購買に至る一連のプロセスにおいて、あらゆるチャネルを通してアプローチしていくという考え方になります。

 

 

Eコマースの非常に簡単な例で言えば、あるユーザの「会社の休憩時間にPCで商品を見つけ⇒帰宅中にスマホで商品を吟味⇒帰宅して家のPCで商品を購入」の一連のプロセスにおいて、デバイスを跨った一連のアプローチを実現するということになります。

これらを踏まえ本エントリーでは、オムニチャネル戦略を、「複数のチャネル(顧客接点)を横断して、各々の顧客に一貫した利便性の高いエクスペリエンスを提供するための戦略」と捉え、戦略を実践するためのポイントを解説致します。

◆デバイス・ポータビリティの実現

Eコマースの観点から考えると(注:本エントリーではEコマース担当者になりきってます。。。)、特定のデバイスからしかアクセスしないというユーザは、スマートデバイスが普及した昨今ではほぼいないと考えた方がよいでしょう。
PC、タブレット、スマートフォン等、ユーザはこれらのデバイスを時と場合に応じて使い分け、Eコマースサイト(自社メディア)にアクセスしてきます。

オムニチャネル戦略を実践するには、どんなデバイスにおいてもユーザ本人を識別する仕組み、即ち「統一のユーザアカウント(DB)」「認証(会員登録、ログイン)」の機能が必要です。
(※物品を取り扱うEコマースでは、上記以外にも在庫情報の集約等も必要になりますね。)

いずれにしても、オムニチャネル戦略を検討する上で、必要な情報が適度に集約され、情報へのアクセスが適切に整備されているかを検討する事が、何よりも重要な(そして、労力やコストがかかる。。)ポイントであると思います。

◆認証時の利便性

さて、デバイスを跨りユーザを迎え入れる(デバイス・ポータビリティ)の準備が整いました。
次に問題となるのは会員の獲得です。「どうやって会員を増やすか?ログインをしてもらうか?」、こういったことを検討する必要がありますね。
大規模な(入会)キャンペーンを打つ、広告を出す、等のアイデアもあると思いますが、ここでは仕組みの観点から以下のポイントを考えたいと思います。

1.本当に登録してもらいたい情報は何か?

会員登録時に多くの情報の入力を求めるサイトを見ると、「こんなに多くの情報を聞き出して何するつもりなんだろう?」、「情報漏えいしたら怖いよね。。」など、ついつい登録を敬遠してしまいますね。
(この点については、あの堀江さんもブログで書いてらっしゃいますね。。)

ユーザに登録してもらいたい、本当に必要で最小限の情報は何か?
物品の配送を伴うEコマースであれば、住所の詳細情報までは必要になりますし、必然的に登録時に要求する項目は多くなってしまいます。しかし、これも考え方次第かと思います。

オムニチャネルの基本は、「購買プロセスへの一連のアプローチ」です。何も、詳細な住所情報まで最初に要求する必要は必ずしもありません。(最初から購買意欲の高いユーザはそうそういない。)
簡単な会員登録で敷居を下げ、まずは会員になってもらいEコマースサイトで色々見てもらう。場合によっては問合せをしてもらう。そしていよいよ購入という段階になった時点で更に詳細な情報を提供してもらう。

このように、「ユーザの利便性を最優先に考え、ユーザのステージ(購入プロセスの進捗度合い)に合わせてアプローチ方法を変える」といった姿勢が重要と考えます。

2.ソーシャルログインの活用

ユーザの利便性を考える上で、「ソーシャルログイン」は積極的に活用したい機能です。

ソーシャルログインは、会員登録やログインの際にユーザの好きなソーシャルアカウント(Facebook、Google+等)を活用できる機能です。会員登録時に、ソーシャルアカウントで既に登録されている情報(氏名、住所、Eメールアドレス等)を取得して入力フォームにプリセットすることで登録負荷を軽減したり、会員登録以降はソーシャルアカウントのID/PWでログインできたり、ユーザの利便性を高めるために打ってつけの機能です。
(※ソーシャル・ログインについてはこちらもご参照ください。)

特にモバイル(スマートフォン)では、操作性の観点からもソーシャルログインは非常に高い効果を発揮します。
Facebook社によると、Facebookログインを実装したモバイルアプリ(iOS、Android)では、ユーザのログインが積極的(ログイン率:80%)に行われているとあります。(詳細はこちら

また、全世界で700社以上に導入されているソーシャル化プラットフォーム:GIGYAでは、ソーシャルログインを利用している全クライアントにおいて新規会員登録率が平均で33%上昇するという効果も出ています。

ユーザ認証時の利便性という観点で、ソーシャルログインの活用は是非とも検討したいポイントですね。

◆ユーザはいつ購入してくれるのか??

実は、USで興味深い調査結果があります。
実に多くのユーザはカートの途中で離脱します。もちろん操作性の悪さが理由として多いのですが、それ以外にも、「今買いたい訳ではなく、配送料を含めた総費用を調べたいのでカートに仮で入れる」(57%)、「後で検討するため買い物リストとしてカートに入れる」(56%)といった理由も上がっています。(eMarketerより)

とりあえずカートに入れておき、比較・検討というプロセスに入っている訳ですね。
オムニチャネル戦略の観点では、こういったプロセスにいるユーザ(大抵はEコマースサイト(自社メディア)から離れている状況)にも効果的にアプローチしたいところです。

ここでは、こういった際のアプローチ方法として以下の2つをご紹介したいと思います。

1.ターゲティングEメールでのアプローチ

USのラグジュアリー・ブランドの「Kate Spade」では、カートの途中で離脱したユーザを検知し、一定時間経過後にディスカウントコードを記載したEメールをユーザに送信し、購入を後押しするというアプローチを実現しています。
単に「カート離脱⇒即配信」といった単純なロジックではなく、恐らくこれまでの購入頻度や嗜好情報等も加味した複雑なロジックを経ていると思いますが、なかなか興味深いアプローチだと思います。

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2.カスタムオーディエンスによるアプローチ

Facebookが提供するカスタムオーディエンス(データカスタムオーディエンス)も、なかなか有効なアプローチかと思います。

保持しているユーザ情報(メールアドレス、電話番号、ID)でFacebook上のユーザを特定し、Facebook上での広告によるアプローチができます。例えば、先のKate Spadeのように、カート離脱を検知できたユーザのメールアドレス情報でFacebook上でセグメントし、該当ユーザがFacebook上にいる時にEコマースサイトへ誘導するような広告を打つ事ができる訳ですね。

また、「認証時の利便性」でお話ししたソーシャルログインを活用していると、このカスタムオーディエンスにとても便利です。例えばFacebookアカウントでのソーシャルログインを提供しいると、ユーザのFacebook上でのIDやメールアドレスが取得できます。このIDやメールアドレスをカスタムオーディエンスに利用すれば、精度の高いターゲティングが実現できる訳です。
この観点からも、ソーシャルログインの活用はぜひ検討しておきたいですね。

◆まとめ

長くなってしまいましたが、オムニチャネル戦略、即ち「複数のチャネルで一貫してユーザに利便性の高いアプローチを実現する」上では、どんなチャネル(接点)にいてもユーザ本人をしっかり特定することが非常に重要になります。

ユーザを特定するにはログイン等、ユーザの操作に依存することから、何よりもユーザの各チャネル上での操作性(ユーザエクスペリエンス)を最優先に考え、ユーザのチャネル上での行動を把握し、最適なタイミングで最適なアプローチを行い長期に渡る良好な関係性を構築していくことが、成功への近道ではないかと思います。

本エントリーが、少しでも皆様のお役に立てば幸いです。

本件に関するお問合せなど、お気軽にご連絡くださいませ。
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