OpenID Connect サポート表明したGoogleの変更に伴う注意点??

皆様こんにちは。

既に皆様もご存知かもしれませんが、先日(日本時間 2/27)、OpenID Foundationより新たなアイデンティティ認証プロトコルとなる『OpenID Connect』のローンチが発表されました。
既にいくつかのアイデンティティ・プロバイダー(ソーシャルログイン等、外部アカウントでのログイン用のアカウントを管理しているプロバイダー)が、この新たなプロトコルのサポートを表明しており、海外ではGoogle、Microsoft、Salesforce、Ping Identity、日本ではYahoo!JAPAN、ミクシィ、楽天といった企業が、サービスに実装しています。

既に多くのサイトや記事で、このOpenID Connectについて説明されていますので本エントリーでは詳細を割愛致しますが、簡単に纏めると以下が特徴かと思います。

  • アクセス認可(パーミッション制御)のスタンダード:OAuth2.0をベースにした、Identity(ユーザ情報)の連携を管理するプロトコル。
  • 従来のOpenIDプロトコル、OAuthだけでは実現できなかったセキュリティや信頼性を担保。
  • ポータビリティ(多様なアイデンティティ・プロバイダー間で利用可能)

認証を必要としたオンラインサービスが溢れる中、こういった標準仕様が策定されたことは大きな意味があり、ソーシャルログインのようなサービスの利用も今後加速していくのではないかと思っております。

さて、本エントリーでは、OpenID Connectを既にサービスに組み込んだGoogle社の発表内容に注目し、注意点を簡単にご紹介したいと思います。

Google社の発表によると、

  • OppenID Connectを採用しGoogle+ Sign-In機能に組み込む。
  • 従来のSign-In機能も全てOpenID Connectをベースに統合する。

とあります。注意点としてはここからなのですが、これと同時に、

  • 旧バージョンのプロトコル(OpenID 2.0や前バージョンのOAuth2.0)をベースにしたSign-In機能のサポートを終了する。

とあります。つまり、上記をベースとしたGoogle、Google+でのソーシャルログイン機能は今後動作しなくなるということになりますのでご注意下さい。
タイムテーブルを見ると、OpenID 2.0ベースのSign-Inは今年の4/29までに、前バージョンのOAuth2.0ベースのSign-Inは今年の8/31までに移行した方がいいですね。

移行についてはこちらに解説が記載されていますが、基本的には、「最新バージョンのGoogle+ Sign-In機能に移行して下さい。」ということですね。

気になるのは、Googleアカウント(非Google+アカウント)でのソーシャルログイン機能を実装している場合ですね。

「これまで、Google+に移行していないアカウント(Gmailのみのアカウント等)を保持しているユーザにログインを提供していたのに、Google+ Sign-Inに移行したら、ユーザはGoogle+へのアップグレードを強制されるのでは?」と心配になるところですが、これに関しては大丈夫なようです。

Google+ Sign-Inでは以下の2つのスコープが用意されていています。

  • plus.login scope
  • profile scope

簡単な違いは、Social Graph(Google+上のCircle情報)を必要とする場合は前者のスコープ、必要としない場合は後者のスコープを利用します。
後者の”profile scope”を利用していれば、Google+ Sign-In機能であっても、ユーザはGoogle+へのアップグレードを強制されません。従来通りの機能を提供できる訳ですね。

以上、非常に簡単ではありますが、少しでもご参考になれば幸いです。

※尚、ソーシャル化プラットフォームのGIGYAでは、既にGoogle社と協議し、既存実装に影響を与えない(ご利用中のお客様で作業が発生しない)ようGIGYA側で移行作業を既に計画しておりますので、ご利用中のお客様はご安心ください。
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プラグイン経由の流入率70%!J-WAVEにおけるソーシャルインテグレーションの導入効果

 

みなさまこんにちは。本日はソーシャルインテグレーションについてのエントリーです。

只今ご覧いただいている本ブログ然り、多くのウェブサイトにFacebookやTwitter,mixiなどのシェアボタンが実装されているように、ソーシャルインテグレーション(ソーシャルプラグインやソーシャル連携機能の追加)を行っているウェブサイトが増えており、Pinterestや食べログのようなFacebookやTwitterのアカウントとID連携を行っているサービスも多数出てきています。

そこで今回は、自社サイトのリニューアルに際して大規模なソーシャルインテグレーションを行った、株式会社 J-WAVE様(j-wave.co.jp 以下、J-WAVE)の協力を得て、オウンドメディアにおけるソーシャルインテグレーションの導入効果を紹介しようと思います。

まずは、J-WAVEにおける、主なソーシャルインテグレーションの整理をします。

①ソーシャルログイン

J-WAVEにはFacebook,Twitter,mixi,Microsoft,Google,LinkedInのアカウントが連携されており、ユーザーはJ-WAVEのアカウントの他に、各外部アカウントを使ってログインすることが可能。

 

②シェアボタン

Facebook,Twitter,mixi,LinkedIn,Google+のシェアボタンを各コンテンツに実装。

③ゲーミフィケーション

ログインやシェア、バナークリックなどのサイト内アクションを行うことでポイントを獲得することができ、獲得したポイントに応じてバッジの付与やステータスの更新が行われる。また、イベントやライブの応募にも同ポイントを活用することが可能。

 

④コメント

番組紹介などの各コンテンツに、ユーザーがコメントを残せる機能。ソーシャルアカウントを使ってログインし、コメント内容をシェアすることも可能。

⑤アクティビティフィード

J-WAVEサイト内での行動(シェアしたページ,コメントしたページなど)をユーザー毎にフィードするモジュールをサイト内に設置し、友人がどのようなページに興味を持ったのかを把握することができる。

1.ログインにおける利用率

まずは、ログインについてですが、前述の通りJ-WAVEはFacebookなどいくつかの外部アカウントを選択してログインすることが可能です。

ユーザーは既存のJ-WAVEアカウントを使ってのログインも出来ますが、下記グラフのとおりログインユーザーのおよそ30%が外部アカウントを使ってログインを行っています。(7/31現在)

ソーシャルログインの利用率は、グローバル平均で25~30%(Gigya社調査)ですので、開始4か月間での30%達成は、非常に高い利用率であると言えます。
(既存会員も後でソーシャルアカウントと連携出来るので、利用率は向上する見込みです。)

また、その内訳はTwitterとFacebookが外部アカウント利用の約77%を占めており、両ソーシャルメディアのアクティブ率の高さがソーシャルログインの利用状況からも見て取れます。

▲J-WAVEにおけるログイン時の利用アカウント

 

2.サイト流入への貢献

Facebookが先日、MAU2100万ユーザーと発表しましたが、ソーシャルメディア経由の流入はその拡大と共に増加しており、流入数はソーシャルメディア活用のひとつの重要な指標です。

ここでは、“ソーシャルメディアからの流入数における、プラグインを経由した流入(下図:青矢印)“についての考察を行います。

▲ソーシャルメディアからの流入(Facebookでの例)

青:ソーシャルプラグインによるシェア経由の流入(例:オウンドメディアでシェアされたフィードのクリック)

赤:その他の流入(例:公式アカウントで投稿されたフィードのクリック)

J-WAVEは、約16,000ファンのFacebookページ
https://www.facebook.com/jwave813fm)と、約52,000フォロワーのTwitterアカウント(https://twitter.com/jwave813fm)を日々運用しており、SNSアカウントの投稿からも一定の流入を得ています。

それらのSNSアカウントもサイト流入を生む大きな要因ですが、J-WAVEではオウンドメディアのシェアがそれ以上の流入サイクルを作っています。

下記画像はJ-me(ジェイミー、j-wave.co.jp/jlc/)という会員マイページですが、前述のゲーミフィケーションの効果もあり、Facebookのシェアボタンが3,000回以上Twitterは6,000回以上も利用されています。

▲J-meのシェアボタン

その結果、ソーシャルプラグインによるシェア経由の流入比率は約70%にも達しており、ユーザー流入においてもソーシャルインテグレーションがオウンドメディアへ大きな役割を果たしていることが分かります。

▲ソーシャルメディア経由の流入における内訳

 

その他にも、ゲーミフィケーションにはスタートから約5か月間で数万人のユーザーが参加し、サイト全体のユーザーコメントが1日で1,000件近く投稿されるなど、各機能が効果的に働いて、コミュニティサイトとして盛り上がりを見せています。

ソーシャルメディアの活用といえば、FacebookやTwitterで公式アカウントを開設,運用されることを思い浮かべる方が多いと思いますが、以上のとおりオウンドメディアのソーシャルインテグレーションもサイト活性化やユーザーロイヤリティの向上を実現する手段になり得ますので、目を向けてみるのも良いのではないでしょうか。

 

※各データは弊社提供ツール“Gigya”にて、「2013/4/1~2013/7/31」のデータを参照しています。

 

株式会社トーチライト  村上 祐

 

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気をつけたい!ソーシャルデータ活用3つの注意点

「デジタルマーケティング」、「データドリブン」、「DMP」等、マーケティング(主にユーザとのコミュニケーション戦略)におけるデータ活用に関するキーワードを耳にする機会も増え、実務として既に取り組んでいらっしゃる方も多いのではないかと存じます。

本日は、データ活用の中でも特に「ソーシャルデータ」(ソーシャルプラットフォームから取得できるユーザに関するデータ)の活用に着目し、あまり知られていない、「活用時に気をつけるべきポイント」について解説させて頂きます。

◆全体整理

少し複雑な話になるかもしれませんので、まず本日の解説テーマの背景(データ活用シーン)の全体整理から始めます。
20140210_002

まずはプラットフォームの整理です。

  • [A] Owned Platform : 自社のWebサイトやアプリケーションです。
  • [B] Social Platform : FacebookやTwitter等のSNSです。
  • [C] 3rd-Party Platform : マーケティングにて活用する外部サービスです。
    DMP(Data Management Platform)、レコメンドエンジン、Ad Network、DSP等が該当します。

次に、データの整理に移ります。

  • [1] Original Data
    自社メディア([A] Owned Platform)で取得したデータです。
    例えば、会員登録の際に取得したユーザのプロフィール情報、サイト上の行動履歴、自社サイトのCookieから取得したデータ等が該当します。
  • [2] Social Data
    ソーシャル([B] Social Platform)から取得できる情報です。
    ソーシャル上のユーザプロフィール情報、興味・関心情報(Interest Graph)、人間関係情報(Social Graph)等が該当します。

ここで「ん??」と思われる方もいらっしゃるかも分かりませんが、[2] Social Dataは「ソーシャルログイン」という機能を利用することで自社データ(1st-Party DBのデータ)として扱うことができます。
ソーシャルログインでは、ユーザのパーミッション(認可)取得を前提としてそのユーザのソーシャル上の情報(プロフィール、関心、人間関係等)にアクセスすることができます。このようなプロセスを経て取得したデータは自社データとして扱うことが可能となっています。
(※ソーシャルログインについては、こちらのエントリーもご参照下さい。)

そして、データ活用の流れですが、自社データ([1] Original Data、[2] Social Data)を[C] 3rd-Party Platformに連携して活用することになります。活用方法を簡単に分類すると「Internal Use(内部活用)」と「External Use(外部活用)」に分けられます。

  • Internal Use(内部活用)
    データを自社プラットフォーム([A] Owned Platform)で活用するケースです。
    例えば、レコメンドエンジンにデータを連携し自社プラットフォームのユーザにコンテンツレコメンドを提供したり、自社メディアのAd Serverにデータを連携して自社メディアに来訪したユーザに応じた広告のターゲティング配信を行う場合が考えられます。
  • External Use(外部活用)
    データを自社プラットフォーム以外で活用するケースです。
    第3者のメディアで自社データを活用して広告のターゲティング配信を行う場合等が、このケースに該当します。
    (自社データをDMPやDSPに連携し、ターゲティング要素として活用した広告配信を外部メディアで実施する場合など。)

◆何に気をつける必要があるのか??

さて、前置き(全体整理)が長くなってしまいましたが、ここからが本題です。

本日のエントリーのテーマ:「データ活用時に気をつけるポイント」、それは『[2] Social Data』の扱い方になります。20140210_003
[2] Social Dataは自社データとして扱うことができることについては先に述べましたが、それでもその扱い方の詳細については、実はデータの提供元である各SNS([B] Social Platform)毎のポリシーや利用規約で厳密に規定されている場合があるのです。

そして、本日はいま特に議論になっている(少なくとも筆者の周りではよく議論に挙がります)、Facebookの規約に照らし合わせた場合の留意点について、解説させて頂きたいと思います。

◆Facebookの規約内容 そして留意ポイントは??

まずはFacebookの規約で、(Facebookの)データ活用についてどのように規定されているか見てみましょう。(※Facebookの規約ページはこちらです。)

規約の『II. Data Collection and Use』セクションの項番6~8辺りで、データ活用について記載されています。簡単に内容を要約すると、

  • Facebookから取得した如何なるデータも、Ad Network、Data Broker等、広告やマネタイズに関わる第3者に提供してはならない。(仮にデータ取得時にユーザの同意を得ていたとしても提供してはならない。)
  • Facebookから取得したユーザ情報は、自社アプリケーション運用(アプリケーションでのサービス提供等)の目的以外で利用してはならない。
    運用に外部サービスの利用が必要で、その外部サービス側でのユーザ情報の守秘義務が利用時の契約で担保されている場合は、例外として外部サービスでの情報利用を認める。
  • Facebookから取得したユーザ情報は、個人情報であれ匿名情報であれ、Data Broker等、Facebookが随時規定する第三者に提供してはならない。

ということになります。

これをデータ活用シーンに照らし合わせて平たく整理すると、Facebookから取得したデータを活用する場合は、

[2] Social Data[C] 3rd-Party Platformに連携して活用しても良いが、Internal Use(内部活用)の範囲に留める必要がある。

ということになります。
自社メディアやアプリケーションにおけるコンテンツレコメンドには活用していいけれども、外部メディアでの広告リターゲティングには利用してはいけない、ということになる訳ですね。

◆最後に

本日のエントリーが長くなってしまいましたので、そろそろ締めくくりに入りたいと思います。

本日はFacebookの規約に照らし合わせた場合を解説致しましたが、もちろん他のSNSの規約の場合はどうなのかもチェックしておかなければなりません。
また、「Facebookの場合、外部活用はNG」と簡単に解説致しましたが、データの連携の詳細(3rd-Party側からのデータの辿り方等)を細かく考えると、実は外部でも例外的に活用していいケースがあるかもしれません。

こういった議論はこれから盛んになってくると思いますので、トーチライト社でも随時検討しながら、新たな見解等をこれからも本ブログにおいてご紹介させて頂ければと思います。

本内容が、皆様のデータ活用のご検討に少しでもお役に立てば幸いです。

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ソーシャルログインに最も利用されるソーシャルIDは??(ソーシャルログイン最新利用動向 2013/10月~12月 GIGYA社提供)

001皆様こんにちは。

以前のエントリー(2013/11/14)に続き、オウンドメディアのソーシャル化プラットフォームのグローバルスタンダードであるGIGYAにおける最新の「ソーシャルログイン利用動向」(2013年10月~12月集計)がGIGYA社より発表されましたので、ご紹介させて頂きます。

※本データは、GIGYAサービスを導入している全クライアント(グローバルで700社超)での実績値を元にしております。原文はこちらになります。

【全体での傾向 & モバイルでの傾向】002

全体傾向としては、前回調査(2013年7月~9月集計)から大きな変更はなく、Facebookが依然として過半を占めていますが、じわりじわりとGoogle+がシェアを伸ばしてきています。(Google+は前回から+2%(全体)、+5%(モバイル))
モバイル(特にAndroid OS)では、ログインや決済(Google Wallet)におけるGoogle+アカウントの利用が馴染んできており、今後もGoogle+がアカウント(ID)プロバイダーとしてのシェアを拡大させていくことが予想されます。

【業態毎の傾向】
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業態毎の傾向においても、前回調査と同様にFacebookが各業態において過半を占めており、また「EDUCATION/NON-PROFIT」領域以外では前回よりもシェアが若干伸びており、特に「TRAVEL/HOSPITALITY」領域では+9%と高い伸びとなっています。
Google+は、「MEDIA/PUBLISHER」領域では+3%の伸びとなっていますが、それ以外の領域では若干シェアを落としています。
今後はFacebookとGoogle+の2強となり、Google+がどれだけ追い上げてくるかが焦点となってくるのではないでしょうか?

最後に、前回調査では公表されていない地域毎の傾向も発表されておりますので、ご紹介しておきます。

【地域毎の傾向】
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コンテンツが最もシェアされるソーシャルメディアは??(ソーシャルシェア最新動向 2013/7月~9月 GIGYA社提供)

 

皆様こんにちは。

前回のエントリーでは、トラフィック流入の観点からのソーシャルメディア動向をご紹介致しましたが、本日はトラフィック流入を生むために必要な「ソーシャルシェア」の最新動向をご紹介致します!
本データは、ソーシャル化プラットフォームのグローバルスタンダードであるGIGYA社が、サービス導入クライアント(全世界で700社以上)のメディアでの実績値を元に、2013年7月~9月における「自社コンテンツがシェアされる際に最も選ばれるソーシャルメディア」を全体、業種別、地域別に算出しております。

【全体での傾向】

20131220_2右の通り、Facebookが最もシェアされるソーシャルメディアとなっていますが、前四半期比では9%減少という結果になっています。
一方、前四半期比でTwitterは+6%、Pinterestは+4%と、それぞれ上昇しており、シェア先のソーシャルメディアとして今後も存在感を示していきそうです。

 

 

【業種毎の傾向】

20131220_4

業種毎に各々特徴のある結果になっていますね。
Eコマース領域ではPinterestがFacebookをも凌いでいます。Pinterestは最近、人気のあるPinを引き込むことができるAPIを公開しましたが、Eコマースではよく活用されているらしく、こういったこともPinterestがシェア先ソーシャルメディアとしてよく選ばれる理由になっているのかもしれません。
メディア領域ではFacebookがトップですが、全体での傾向と同様、前四半期比ではFacebookは減少、Twitter、Pinterestは増加となっています。
一方、コンシューマブランド領域では、Facebookが前四半期比でも5%の伸びを見せており依然としてトップの地位を保っています。また、Pinterestも前四半期比で9%と高い伸びを見せております。

【地域毎の傾向】

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Facebookが全地域においてトップに位置していますが、地域毎にその割合には特色がありますね。
目につくのは北米(North America)におけるPinterestの存在感で、シェア率としては29%と2位につけています。やはり新しいトレンドというのは北米からまず広がるということでしょうか。
身近なアジア・パシフィック(Asia/Pacific)に目を向けると、Facebook、Twitterが主なシェア先となっていますが、やはり他の地域では見られないmixiも4%を占めていますね。

 

前回のエントリーでは、「トラフィック流入の観点からFacebook、Twitter、Pinterestは有効なソーシャルメディア」というデータの内容になっていましたが、「シェアアクションの観点」からもこれらのソーシャルメディアとの連携は欠かせないものになっていることが伺えます。

次回は恐らく次の四半期(2013年10月~12月)の統計値がGIGYA社から発表されますので、またご案内させて頂きたいと思います!

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ソーシャルログインの最新利用動向 2013年7~9月

 

皆様こんにちは。

本日は、オウンドメディアのソーシャル化プラットフォームのデファクトスタンダードであるGIGYA社が発表した、2013年7~9月期の「ソーシャルログインの利用動向」(ソーシャルログイン時にユーザに選択されるプロバイダーの動向)について、簡単にご紹介させて頂きます。
※本データは、gigyaサービスを導入している全クライアント(グローバルで700社超)での実績値を元にしております。原文はこちらになります。

【全体での傾向 & モバイルでの傾向】
Trend1

【業態毎の傾向】
Trend2

 

いずれの傾向においても、Facebookが過半数を占めていることが分かりますが、常に2位につけているGoogle+に少し着目したいと思います。
実は、前四半期(2013年4~6月期の調査 原文はこちら)から、Google+のソーシャルログイン利用率が平均で3%程度上昇しています。(例えば、Eコマース分野での利用率は、Facebookが前四半期比で5%減であるのに対し、Google+は5%増。)
Google+のソーシャルログイン機能がリリースされたのは今年の2月頃で、Googleの強力なソーシャル戦略と共に急速に普及が広まっていることが伺えます。筆者が特に注目しているのは、Google+でソーシャルログインしたユーザに対して対応するAndroidアプリのダウンロードを促す「Over-the-air installs」機能です。これは、ユーザにストレス無く関連モバイルアプリのインストールを提供し、アプリ上で既にアカウント作成やログインが可能となることで、ユーザに多大な利便性を提供することができます。Webサイトだけでなくモバイルアプリもユーザのタッチポイントとして展開する事例が増えていますので、次回の調査ではモバイル分野で、Google+のソーシャルログイン利用率が更に大きな上昇を見せるかもしれませんね。

また、Eコマース分野では、前回調査では見られなかったPayPalが、2%程度ではあるもののソーシャルログイン時のプロバイダーとして台頭してきたことも興味深い傾向です。決済プレイヤーの認証プロバイダーとしての動きも活発化してきていますので、次回の調査で大きな飛躍を見せるか、あるいはAmazonのような他の決済プレイヤーの台頭も見られるかもしれません。

トーチライトでは、GIGYA社と協力し、今後もこのような全体展望に関する情報も定期的にお届けし、皆様のソーシャル化戦略のご検討に貢献して参りたいと存じます。

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今だからこそ考えたい!ソーシャルログインのベストプラクティス

 

皆様こんにちは。

「Facebook IDでログイン」、「Twitter IDでログイン」等、ソーシャルアカウントで会員登録やログインができるソーシャルログイン機能が設置されたWebサイトやモバイルアプリを皆様も目にすることが増えてきていることと存じます。
Facebookも先日、「Facebook Login実装時のチェックリスト」なるものを公開しました。

このように、ソーシャルログインの普及が広まりつつある今だからこそ、ソーシャルログインを実装する上で気を付けておきたいことをいくつかご紹介したいと思います。

1.目立つ場所に設置しよう

今更ながらではありますが、せっかく実装したソーシャルログインはできるだけユーザに分かりやすい場所に設置したいものです。

一般的な傾向として、ユーザは会員登録やログイン機能を探す際にページの右上の部分を見る傾向にあると言いますので、右上というのは最も理想的なソーシャルログインの設置場所の1つと言えます。

せっかく実装したソーシャルログイン機能ですので、是非とも多くのユーザに気付いてもらえる場所に設置したいものですね。

2.ユーザ情報の利用用途を明確に

ソーシャルログインでは、ログインを実行したユーザのソーシャル上のアカウント情報にアクセスすることが可能となります。ログインをこれからしようとするユーザにとっては、どんな情報に何のためにアクセスするのかとても気になるところですね。
実際に、GIGYA社が2012年11月に実施した意識調査では、約半数のユーザが自身の情報へのアクセスを嫌いソーシャルログインを回避すると回答しています。
ユーザのこういった疑問に真摯に向き合うことが、ソーシャルログインのコンバージョン向上には欠かせないことが伺えます。

Part2大抵の場合、ソーシャルログインはOAuth2というプロトコル(連携方式)で実行されます。右のFacebookの例のように、ユーザの情報を保持しているFacebook(プロバイダー)を介して、ユーザ本人に対して「どんな情報にWebサイトがアクセスしようとしているのか?」が明示され、ユーザが明示的に許可をした場合(「OK」ボタンを押した場合)に、その情報へのアクセスが可能となります。

ソーシャルログイン可能な多くのSNSプラットフォームでこの方式が採用されているため、大抵の場合は「どんな情報にアクセスするのか」についてユーザが許諾した上でソーシャルログインが実行されることになります。

ただし、これだけでは「何のためにその情報にアクセスするの?」ということに対して許諾を得たことにはなりませんね。
取得した情報の利用用途はサイト毎に異なるため、サイト運営者として説明をする必要があります。ソーシャルログインを設置した際には、利用規約やプライバシーポリシーに取得するソーシャルデータの内容や利用用途を明記することをお勧めします。

このように、取得データに関する透明性を確保することがユーザとの信頼関係の構築に繋がると言えます。

3.要求するアクセスデータやパーミッションは最低限に

ソーシャルログイン時の認証では、データへのアクセス許可だけでなく、サイトコンテンツの共有(Facebookであればユーザのウォールへの投稿)といったアクションに対してのパーミッションの許可を求める事も可能です。
ですが、多くのパーミッションを要求すればするほど、ユーザが認証を拒否しソーシャルログインが成立しなくなる確立が高まります。
(※Facebookの調査では、一度に5つ以上のパーミッションを要求すると、ユーザの認証拒否率が格段に上がると報告されています。 ⇒ こちらをご参照。)

しかし、サイトやアプリを運営する側としては、アクセスできるデータや許可されるアクションが増えるほどユーザエクスペリエンスの向上策のバリエーションが増えるので、できれば多くのデータにアクセスしたり、ソーシャルと連携するアクションを増やしたいと思う事が多いのではないでしょうか?

このような場合には、「段階的なアプローチ」を実施することをお勧め致します。
例えば、最初の入り口となるソーシャルログインでは最低限の情報やパーミッション取得に留めておき、プレミアムユーザに昇格するには更なる情報へのアクセスを要求する。ECサイトの場合であれば、購入後に購入体験をSNSにシェアする際に初めてShareのパーミッションを要求する。
このように、ユーザの、サイトやアプリ上でのアカウント種別やアクションバリエーションの段階に合わせて許諾の内容を最適化することにより、多くのユーザにとって違和感の無いアプローチを実現することが可能となります。

 

冒頭に挙げましたFacebookのチェックリストや、先日ポストされたFacebook開発社ブログ(Facebook Loginのコンバージョン向上策)など、Facebook社自身がユーザエクスペリエンスに対する配慮の姿勢を強化し、Facebookインテグレーションを行う開発者や3rd-Partyサービスベンダーへも対応を求める傾向にあることが伺えます。
FacebookのPMD(Apps)であるGIGYA社も、Facebook社と密接に連携しこのようなユーザエクスペリエンスの強化活動に取り組み、自社サービスであるソーシャル化プラットフォーム:「gigya」の機能に随時反映させていく取組みを進めております。

皆様のソーシャルログイン実装やソリューションのご検討の際に少しでもお役に立てば幸いです。

ソーシャルログインについて、詳しく知りたい方は、こちらへ下さい。
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Yahoo!JAPAN IDとの連携による効果 ソーシャル化プラットフォーム「gigya」 アップデート

皆様こんにちは。

本日は、オウンドメディア(自社メディア)のソーシャル化プラットフォーム「gigya」の機能アップデートに纏わるエントリーです。

先月より、「gigya」の主要機能である「ソーシャルログイン」において、Yahoo!JAPAN IDとの連携が可能となりました。これにより、Yahoo!JAPANアカウントを用いた会員登録やログイン機能を簡単に自社メディアに組み込むことが可能となります。
(「gigya」では、今後も国産プラットフォーム(はてな、LINE等)への対応を強化し、日本における利便性の向上に努めて参ります!)

さて、本日は、Yahoo!JAPAN IDとの連携がもたらす効果について、簡単ですが少し考察してみたいと思います。

◆国内最大級のユーザプラットフォーム

皆様ご存知の通り、Yahoo!JAPANは国内最大級のインターネットプラットフォームであり、月間のアクティブユーザ数は約2,800万人(※1)を誇ります。これらのアクティブユーザに対して、Yahoo!JAPANアカウントを利用したログインの利便性を提供することで、更なるユーザ層の取込みに大きな効果が期待できます。

(※1)月間にログインをしたYahoo!JAPAN ID数。(ヤフー株式会社「平成25年3月期 決算短信」)

◆コマースプラットフォーム

特にeコマースサイトに関連する話になります。
「Yahoo!ショッピング」、「ヤフオク!」など、Yahoo!JAPANは国内最大級のコマースプラットフォームでもあります。
特に物品配送を伴うコマースプラットフォーム上のアカウントの特徴は、「正確な住所情報」にあります。近しい例としては楽天のオプションサービスがありますが、コマースプラットフォーム上のアカウントに登録されている住所情報をソーシャルログイン経由で取得し、入力フォームにプリセットすることで、利便性をユーザに提供することにより離脱率を下げる効果も期待できます。

更に言えば、Amazonの例のように、外部サイトにおいてログイン認証~決済まで一気通貫で実行できるサービスを提供する決済プロバイダーの動きも活発になってきております。
「ソーシャルログイン」は現状、認証およびアカウントの連携における汎用サービスで、決済プロセスとの連動にはまだ追加のインテグレーションが必要になりますが、外部サイトに提供するIDプロバイダーと決済プロバイダーのサービスがボーダレス化していく中、「決済」まで包括したソーシャルログインが実現される日もそう遠くはないかもしれません。

gigyaでは、こういった海外での動向も踏まえながら、日本のクライアント様にもより便利なサービスを提供すべく、今後も機能強化に取り組んで参ります。

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重要性を増すモバイルマーケティング(Gigya’s Blog)

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※本エントリーは、Gigya社のブログを許可の元意訳し掲載しています。
 原文はコチラ

 AndroidタブレットやiPhone,iPadを始めとしたモバイルデバイスの発達により、
ユーザーのオンラインアクションは、就寝前のベッドでのメール送受信や、帰宅中のオンラインショッピング、
レストランでのディナーの写真をFacebookに共有する等、デスクトップPCの前から急速に離れつつあります。
事実、USでは2013年中に、初めてモバイルのオンライン消費時間がデスクトップを追い越すと予測されています。(※1)

※1 eMarkter http://www.emarketer.com/Article/US-Time-Spent-on-Mobile-Overtake-Desktop/1010095

消費者は、自分の好きな時間、好きな場所で、自分の好きなブランドとの接点を求めるようになっている為、ブランドがデスクトップ上と同じ体験をモバイルでも提供することが重要になっています。

こういったモバイルを取り巻く環境の進化は企業のマーケターにとって、
顧客との関係性構築の上で新たな可能性を開き、マーケティングチャネルとしてのモバイル活用に多くの企業が奮闘しています。

もはや欠くことのできないモバイル戦略ですが、ユーザエクスペリエンスを考える上で重要なポイントについて考察したいと思います。

ソーシャルログインの可能性

 Facebook,Twitter,mixiといったSNSのアカウントで会員登録やログインができるソーシャルログインは、
ユーザにとっての利便性という点で非常に重要な戦略と言えます。

実際にiOSやAndroidアプリの多くに実装されているFacebookログインは、
80%という高いログイン率を記録しており(※2)、モバイルとの親和性の高さが伺えます。

※2 TechCrunch http://techcrunch.com/2013/08/22/facebook-permission-post/fb-infographic/

また、ブランド側はソーシャルログインにより、ユーザーの承認を前提に、ユーザーデータへアクセスすることが可能となります。つまり、チェックイン履歴やインタレストグラフ(趣味,嗜好データ)といったリッチなユーザーインサイトを取得することが可能となります。

例えばアパレルブランドの場合、「ランニングアプリの利用頻度が高く、マラソンを趣味としている」ユーザーに対して、実店舗にチェックインした際にスポーツウェアのクーポンをスマートフォン経由で提供するといったような、
よりパーソナライズ化された体験を提供するための重要なデータです。

ユーザ認証の進化

 つい先日発表されたiPhone5sには、パスワードだけではなく指紋認証による端末ロック解除の機能が組み込まれています。(※3)

※3 CNN http://money.cnn.com/2013/09/11/technology/security/iphone-fingerprint-scanner/

まだまだ先の話かもしれませんが、この指紋認証が将来的にアプリやスマートフォンサイトの認証にも活用されていくことは十分に考えられます。

いずれにせよ、モバイルデバイスにおいてユーザ認証を簡略化していくことは、1つのトレンドとなっていることが伺えます。(と、同時にセキュリティの担保ももちろん重要です。)

簡単に言えば、モバイルデバイス上でのユーザ認証(アプリやサイトへのログイン)は、”誰が,どこで,いつ,何を”したのかのトラックができ、これはユーザーにとって最適なコンテンツを、最適な場所,最適なタイミングでいかに提供するかという、モバイルマーケティング戦略の中核とも言えます。

 その検討を支えるテクノロジーの一例として、ソーシャルログインや最新のiPhone5sの件を今回はご紹介させて頂きました。

みなさまのマーケティング戦略の検討に少しでもお役に立てば幸いです。
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【速報】Gigyaのマンスリーのユニークユーザ数が10億人に到達&MarkezineにGigyaのインタビュー記事

トーチライト神部です。

Gigyaに関するお知らせを、いくつかお伝えします。

Gigyaのマンスリーのユニークユーザ数が10億人に

Gigyaのマンスリーのユニークユーザ数が10億人に到達したとの速報が入って来ました

Gigya Now Reaches 1 Billion Users Per Month – Forbes

これは全てのGigya導入オウンドメディア上のユニークユーザ数を合算した数で、なかなか途方もないユーザ数ですね。Gigyaを活用しているサイトおよびそれを利用しているユーザがいかに広がっているかという証拠かと思います。

Markezine様にGigyaのインタビュー記事が掲載されました

平均PV数で2.79倍/購入率で5倍の差が生まれる“オウンドメディアのソーシャル化” (1/3):MarkeZine(マーケジン)

先日来日時のインタビューで、、Gigya Inc.最高経営責任者(CEO)のパトリック・サルヤー氏のインタビューが掲載されています。

Gigya JapanのFacebookページをタイムライン対応にしてみました

トーチライトでは、ひっそりとGigya JapanというFacebookページをやっていますが、この勢いにとって新しいタイムラインに対応カヴァー画像を変更してみましたよろしければ「いいね」を押していただければと思います。
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